ショートポジション取引戦略

2022 3/11

2022-02-5

カバードコール失敗例
（Firstrade証券でのポジションのキャプチャ）

グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略

費用について：投資顧問業務の対価として、投資顧問報酬（資産残高に対し最大1.10％（税抜1.00％）※の逓減料率）が費用として発生します。また、一部の戦略では、前記の基本料率に加え成功報酬をいただく場合があります。成功報酬につきましては、あらかじめ定めた基準等に基づき実際の運用実績等に応じて投資顧問報酬が変動するほか、お客様と別途協議により取り決めさせていただくことから、事前に計算方法、上限等を示すことができません。当ホームページでご紹介している一部の戦略の運用にあたり、当社と投資一任契約を締結頂いた上で、当社またはグループ会社が運用を行う投資信託を組み入れる場合、別途投資顧問報酬最大0.0550%（税抜き0.050%）が発生します。投資顧問料率および最低受託金額については、契約資産の性質、運用方法、対象等に応じて、別途協議のうえ取り決めることがあります。投資顧問報酬とは別に有価証券売買委託手数料や、有価証券の保管等に係る諸費用が費用として発生し、受託資産から控除されることがあります。また、これらの費用は運用状況により変動するため事前に具体的な料率・上限額を表示することができません。前述のとおり、金額及びその上限額を記載することが出来ない費用があることから、お客様が支払うべき手数料の金額の合計もしくはその上限を記載することはできません。※当社が現在、投資顧問業務で提供している運用戦略にかかる投資顧問報酬で最も高いものを記載しております。実際の投資顧問報酬は、個別の契約内容、受託資産残高等によって異なります。

リスクについて：グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略への投資には多大なリスクがあり、リスクには以下に示す事柄を含みますが、これらに限定されるわけではありません。投資家は、当戦略への投資が適しているかどうかを決定する際に、以下のリスク要因の概要を慎重に考慮してください。

投資にレバレッジを活用：この投資戦略には多大なレバレッジが活用されており、借り入れ、レポ取引、先物、デリバティブ、空売りの利用が含まれていますが、これらに限定されるわけではありません。借り入れた資金で行った投資が、これらの資金の使用で請求される額よりも大きな収益を上げたときには、レバレッジによって、グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略アカウントの投資リターンは拡大します。しかし、借り入れ資金で行った投資からもたらされる収益が、当アカウントが資本借り入れの利用で請求される金利よりも低い場合には、レバレッジは投資リターンを低下させることになります。このように、レバレッジの活用は投資リターンを一段と不安定にする可能性があります。可能な限り、当アカウントによる借り入れは、当アカウントの投資ポートフォリオによって保証されます。一定の状況下において、当アカウントは、レバレッジに必要な債務を支払うために投資の全部または一部の清算を求められることがあります。こうした状況下における清算は、悪影響をもたらす可能性があります。

短期的な市場見通し：PGIMフィクスト・インカムの取引決定は、短期的な市場見通しを基に行われることがあります。その結果、ポートフォリオのターンオーバー（回転率）が大幅な取引コストにつながる可能性があります。

グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略におけるリスク：グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略の成功は、有価証券、金融商品または市場のプライシングの非効率性を特定し活用するPGIMフィクスト・インカムの能力にかかっています。PGIMフィクスト・インカムが投資機会を見出すことができるのか、または証券市場のプライシングの非効率性を活用できるのかということについての保証はありません。政治危機、金利の変動、有価証券の強制的な償還または市場の流動性の全般的な欠如は、グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略アカウントに多大な悪影響を及ぼす可能性があります。市場の安定およびプライシングの効率性が長期間続けば、収益が低下するかマイナスとなることも予想されます。

量的投資リスク：グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略の成功については、価格とボラティリティの短期および長期の相関を活用しようとする上で、PGIMフィクスト・インカムが使用する数理モデルが大きな役割を担っています。

米国国債：グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略は、米国債、政府機関債ならびに米国政府支援企業または機関が発行または保証するMBS（およびこれらのデリバティブ）に対して、基本的にロングポジションとショートポジションに投資することが予想されます。米国政府は、法的に支援する義務がない場合には、米国政府支援企業または機関を支援しない決断を行うかもしれません。その場合、仮に発行体が債務不履行となれば、当アカウントは多額の損失を計上する可能性があります。

債券：グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略アカウントが投資する債券の価値は、金利変動（金利リスク）や全般的な市場流動性の変動（市場リスク）に合わせて変化します。さらに、債券の価値は、信用度、政治的安定または経済政策の健全性の認識によっても変動することがあります。

政府系MBS：米国政府機関または米国政府支援企業によって発行または保証されたMBS（「政府系MBS」）は、当該証券の裏付けとなるローンの期限前返済のリスクにさらされる場合があります。一般に、金利が低下すると期限前返済率が上昇し、金利が上昇すると期限前返済率が低下します。期限前返済率は、経済、人口動態、税金、社会的および法律上の要因によっても影響を受けます。期限前返済率が予想と異なる程度に応じて、MBSへの投資における平均利回りは悪影響を受けることがあります。グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略アカウントは、期限前返済リスク、金利リスクおよびヘッジリスクを高めているIO証券、PO証券およびその他の種類の「デリバティブ」政府系MBSに投資することが予想されます。政府系MBSの元本や金利の支払いは、米国政府によって保証されていないため、当アカウントはファニーメイやフレディマックの信用リスクにさらされることになります。

ヘッジ：グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略アカウントは、関連する有価証券またはデリバティブにロングポジションとショートポジションをとることによって、ポートフォリオの一部または全部をヘッジすることがあります。ポートフォリオにおけるポジションの価値の下落をヘッジすることは、当該ポートフォリオのポジションの価値の変動を払拭するものではなく、当該ポジションの価値が下落するときに損失を防ぐものでもありません。ヘッジ取引はまた、ポートフォリオのポジションの価値が上昇するならば、収益機会を限定してしまいます。ヘッジするポジションと、守るべきポートフォリオのポジションとの間に不完全な相関が生じたときには、プロテクションが得られないことがあり、当アカウントが損失リスクにさらされる可能性があります。

スワップおよびスワップション：グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略によるスワップ契約またはスワップションの利用が、投資目的を推進する上で成功するかどうかは、PGIMフィクスト・インカムが、ある種の投資が他の投資よりも高い収益をもたらすか否かを正確に予測できるかどうかにかかっています。グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略アカウントは、スワップ契約カウンターパーティの債務不履行または破綻が起きた場合は、スワップ契約で予想された受取額の損失リスクを負うことになります。政府による規制の可能性も含めたスワップ市場の動向が、現有のスワップ契約を終了する当アカウントの能力、または当該契約における当アカウントの権利と義務に悪影響を及ぼす可能性があります。

オプション：オプションへの投資は、原証券への投資よりも損益が大きくなる可能性があります。原証券の価値の変化、時間の経過、原証券の将来の価格行動に関する市場の認識の変化、またはこれらの組み合わせによって、オプションの価値が変化することがあります。オプションの市場は流動性が低い可能性があります。

先物および先物オプション：先物契約や先物オプションは価格の変動が激しく、レバレッジ依存が高い上に流動性が低いと思われるため、先物および先物オプションの取引には多大なリスクがあります。グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略アカウントは、先物市場でポジションを設定または維持するためにブローカーに預けた当初証拠金および維持証拠金の全額損失を被ることがあります。市場の動きがグローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略のポジションと逆になるときは、当アカウントは、ポジションを維持するために、直前の通告によって、多額の追加証拠金の差し入れを求められることがあります。一定の市場状況において、PGIMフィクスト・インカムは、ポジション解消が困難または不可能となることがあります。

空売り：米国リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略アカウントが保有していない有価証券を売却（空売り）することによって、不利な値動きが当アカウントのポートフォリオへ及ぼす影響を著しく増大させることがあります。有価証券の空売りは、証券の市場価格が理論的に無制限に上昇することによってもたらされる、理論的に無制限の損失というリスクをかかえており、ショートポジションを解消するための買い戻し（ショートカバー）ができなくなるおそれがあります。ショートカバーに必要な有価証券が購入可能であるという保証はありません。ショートポジションを解消するための証券購入は、それ自体が証券の価格を一段と上昇させる要因となり、損失を拡大させてしまうことになります。

レポ取引：レポ取引は、ブローカー・ディーラーの破綻またはブローカー・ディーラーに影響を与えるその他の事態などによって、有価証券の買い戻しまたは売り戻しをするブローカー・ディーラーが債務不履行となるリスク、またはかかる義務の遂行に遅れが生じるリスクを伴います。

流動性およびバリュエーション：米国リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略アカウントは、流動性市場が存在しないある種の金融商品に投資することがあります。流動性の低い有価証券はスプレッドが拡大する傾向があります。適正なバリュエーションは厳密ではなく、価格はある期間から次の期間までに大きく変化することがあります。加えて、そうした投資の処分に長い期間を要することがあります。限定的な流動性と激しい価格変動が続く期間に、当アカウントが、PGIMフィクスト・インカムが有利であると見なす価格や時期に投資の取得または処分を行う能力が阻害される可能性があります。さらに、米国リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略における投資は、アカウントのストラクチャーに応じて、償還の制限および譲渡の制限の理由により、流動性が限定されることがあります。

プライムブローカーの信用リスク：米国リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略アカウントは、ファンドおよび有価証券の設定に関連して、プライムブローカーの信用リスクを負います。かかるプライムブローカーのいずれかが不履行または破綻となれば、当アカウントに多大な悪影響が出る可能性があります。

パフォーマンス報酬：一定の報酬が運用実績に基づいて支払われることで、PGIMフィクスト・インカムにとって、運用報酬のない場合と比べて、規模やリスクが大きく、より投機的な投資を行う動機となる場合があります。また、パフォーマンス報酬は、米国リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略アカウントの資産の実現および未実現の上昇分を基準とするため、PGIMフィクスト・インカムに支払われる報酬は、このような報酬が実現した上昇分だけを基準にするよりも、より大きな報酬額となる可能性があります。

利益相反：さまざまな潜在的および実際の利益相反が、PGIMフィクスト・インカムおよび関連会社の全般的なポートフォリオ運用活動から生じる可能性があります。たとえば、PGIMフィクスト・インカムは、その他の顧客（関連会社を含む）を有しており、それらのアカウントが米国リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略アカウントと同じ有価証券の売買を行うことが考えられます。これにより、特定の投資への参加または特定の投資の処分を行うための機会配分などの事項に関して、場合によっては利益相反が生じる可能性があります。

グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略の投資プログラムは投機的であり、多大なリスクを含んでいます。グローバル・リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略の投資目標が達成されるという保証はありません。加えて、米国リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略が折にふれて採用する可能性のある証拠金借り入れ、オプション取引、その他のレバレッジを利用した活動、限定的な分散投資およびその他の投資手法の慣行が、ある一定の状況下で、米国リクイディティ・レラティブ・バリュー戦略の投資家に著しいリスクをもたらす可能性があります。

[仮想通貨トレード]仮想通貨取引におけるロングの意味とその使われ方について解説！！

Shot of a handsome young businessman doing a fist pump while working on a laptop in an office

「ロング」のメリット：シンプルな仕組みなので初心者向き

「ロング」のデメリット：相場が下がると損をする

ロングの攻略法と戦略

仮想通貨トレードを始めよう！

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[仮想通貨]仮想通貨の指値注文と成行注文について詳しく解説してみた！！！

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仮想通貨を買うときの「取引所」と「販売所」の違いって何？

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仮想通貨トレードをするならロスカット（損切り）を設定すべき！

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[仮想通貨]仮想通貨（ビットコイン）のレバレッジ取引って一体何？その意味と役割を大解説！！！

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ショートポジション取引戦略

【前提となる理論１】
ETFにはブル＆ベアが対になっているものが存在します。
日経平均連動型のETFで例えれば、日経平均が上がればブルも上がり、ベアが下がることになります。
日経平均が下がる場合にはその逆です。

【前提となる理論２】
さて、ここで2つの要素を絡めて考えてみます。

A.ポジションを買い（ロング）ではなく売り（ショート）にしてみたらどうなる？
B.ETFを指数連動のレバレッジETFにしてみたらどうなる？

A.ポジションを売り（ショート）にすると
結論から言いましょう。先ほど記載した損をする要因①②が、
どちらも利益になるように働きます。
前述の要因はETFの株価を押し下げる働きがあるため、
必然的にショートポジションでは利益になるわけです。

B.ETFを指数連動のレバレッジETFにすると
レバレッジETFとは例えば指数のN倍の値動きを行うことを目標としたものです。
（日経平均が+3%であれば、同日の2倍レバレッジETFは+6%となる）
この場合要因①②は、より大きい影響を持つようになります。
N倍の値動きの実現のためには先物取引などが用いられるため、
必然的にその分の信託報酬（要はETFを運用するための経費）が増えます。
またレンジ相場における減価については数学的に「そういうもの」なので割愛します。

※ちなみにネット上でたまに「レバレッジETFでは減価が起こる」という論調を目にしますが、これは誤っています。ショートポジション取引戦略
レンジ相場で減価が生じるのはレバレッジETFに限った話ではありません。
レバレッジにより減価の影響が大きくなるだけです。
また大抵このような論調においてはレバレッジETFを貶そうとする思惑があるケースが大半であり、
レバレッジETFにとって不利であるレンジ相場だけ議論のやり玉に挙げられますが、
そうではない「右肩上がり」もしくは「右肩下がり」の相場においては、
単純計算したN倍よりも上振れしたパフォーマンスを発揮します。
※詳しく知りたい方は下記のブログで詳しく紹介されていますのでご覧ください。
【レバレッジETF減価編】SPXLリスクコントロール・ポートフォリオ
※この減価の話はこの記事の内容にはあまり関係ありません。
ただレバレッジETF支持者として看過できない話題だったので触れてみました。

【理論（暫定）】
前置きはこの程度に、細かい考察は後述するとして一つの戦術を打ち立ててみましょう。

■あるインデックスETFとそれに対応するインバースETFの両方についてショートポジションを立てる。これらのETFはいずれもレバレッジ型が好ましい。
■評価額の変動に伴い、適宜ETF同士のリバランスをかけていく。
■前述の減価が各種手数料を上回れば、その分が利益になるはず。
■対象とするETFは下記8つ。（4組）
・ダイワ上場投信－日経平均レバレッジ・インデックス（1365）
・ダイワ上場投信－日経平均ダブルインバース・インデックス（1366）
・ダイワ上場投信－ＴＯＰＩＸレバレッジ（２倍）指数（1367）
・ダイワ上場投信－ＴＯＰＩＸダブルインバース（－２倍）指数（1368）
・ダイワ上場投信－ＪＰＸ日経４００レバレッジ・インデックス（1464）
・ダイワ上場投信－ＪＰＸ日経４００ダブルインバース・インデックス（1466）
・ＮＥＸＴＦＵＮＤＳＪＰＸ日経４００レバレッジ・インデックス連動型上場投信（1470）
・ＮＥＸＴＦＵＮＤＳＪＰＸ日経４００ダブルインバース・インデックス連動型上場投（1472）

【破綻：リバランスが成立しない】
はい。しれっと「リバランスをかけていく」なんて書きましたがそもそも売り（ショート）ではリバランスは成立しません。

【疑問：両建ての必要があるのか？】
「２つの逆相関の銘柄が存在する」
「２つの銘柄はどちらも減価と信託報酬による変動がショートの味方になる」
上記理由から「2つの銘柄の両建てを行うのが最強なのでは！！？」という理論で進めてきましたが、一つ考慮が抜けています。例えば2つの銘柄が以下の性質だったとします。
・銘柄Ａ：滅茶苦茶右肩上がりの値動き
・銘柄B：滅茶苦茶右肩下がりの値動き
この2つの銘柄については前提条件を満たしますが、明らかに銘柄Bのみをショートすべきです。
はいそうです。本当に両銘柄の両建てをするのが最適解なのかは疑問が残っているわけですね。実際に月足の10年チャートを見比べてみましょう。

・ダイワ上場投信－日経平均レバレッジ・インデックス（1365）

・ダイワ上場投信－日経平均ダブルインバース・インデックス（1366）

一目瞭然ですね。期待値でいうと両建てにせず、インバース型のETFのみ売るのが正解です。ただ私の戦略では、 通常のレバレッジインデックスとインバースのレバレッジインデックスを1:2の割合でショートしています。 理由としては単純にリスク（標準偏差）をできるだけ小さくするためです。
この戦略では例えば10～20万の売りを立てても、利益は基本的に1,000円やそこらが少しずつ積みあがっていく感じになります。ただ逆に暴落局面では一気に損失が押し寄せてきます。俗にいうコツコツドカンですね。基本的には大きな谷を越えればしばらくすれば元の値に戻るため長期的に負ける可能性は皆無なのですが、ドカンの際に資金がパンクしないようにリスク管理を行う必要があります。先般のコロナショックではインバースのレバレッジインデックスは大体ダブルバガーを果たしています。つまり、10～20万の売りを立てている場合、同額の損失がいきなり発生する可能性があるわけです。これに耐えられる自信があればインバース型のみでショートでよいと思います。私はそこまでリスクを許容できる自信がありませんでした。

【発生するコストについて】
さて、取引を行う上でいくつかのコストが発生するわけですが、それらについてまとめていきます。私がこの戦略で利用しているSBI証券を基準に記載していくので、別の証券会社では回避できるコストがあるかもしれません。

・売買手数料
取引毎に発生する手数料ですが、SBI証券のアクティブプランであれば1日100万円までは無料です。この戦略では各建玉は1か月以内に決済すればよく、頻繁に売買を繰り返す必要はないため、運用金額が特別大きくならない限りは無料枠の中でやりくりできます。

・貸し株料
売建てに対して日割りで発生する費用ですが、たかが年率1.15%なのでコストとしては大したことないです。普通に利益でペイできます。

・逆日歩
こいつが一番のダークホースです。私のこの戦略がもし大きな損失を負って敗北するとしたら、原因はこいつになると思います。投資家の売りが集中して株が不足した場合に発生する費用ですが、不足の規模によっては金額がバカにならないことになります。暴落相場では高騰したインバース銘柄に売りが集中するため、損失が大きくなる可能性は決して低くありません。
この戦略を始めてからは小さな下落にしか遭遇してないですが、その時にも多少の逆日歩はついていたので、暴落は本当に恐怖です。

・管理費
こいつが一か月で決済が必要になる理由です。私はこの戦略を試してみるまで、存在自体知りませんでした。以下がSBI証券の説明です。

要は1月毎に微々たる管理費用を徴収しますよってだけなんです。10銭とか。そんなんいくらでもくれてやりますよね。
問題は後半です。今回取引対象にしているETFはどれも売買単位が1株なので、管理費が100円になるんですよ。例えば1株2,500円程度のETFを空売りすると1株当たり100円の費用が発生するということで、全然勝ち目のない勝負になってくるわけです。
ただ対策としては難しくないです。単純に1か月以内に決済してやればよいだけなので、どこかのタイミングで優待クロスのようにクロス取引を入れてやりましょう。内容としては『返済買いの成り行き注文（既存建玉の決済）』と『信用新規売りの成り行き注文（既存建玉）』を同数入れるだけです。当たり前ですが注文を入れるのは取引時間外です。
この対応による実害は特にないのですが、決済されて含み損益がリセットされることから、今の状態が割安なのか割高なのか判断しづらくなり、もともと機械的に行えないリバランスの難易度は更に加速します。リバランスは正直私自身も感覚で調整しているので正解はわかっていません。

オプション取引初心者へおすすめするオプション戦略2選

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オプション

オプショントレーダー事始め

オプション戦略と求められる経験

オプション取引レベル分け

オプション取引レベル分け
出典：Firstrade オプション取引申込書

今回紹介するカバード・コール（Write Covered Calls）、キャッシュ・セキュアード・プット（Write Cash-Secured Equity Puts）はLevel 1のトレーダーが取引できる対象となっており、まさに初心者向けの戦略と言えます。

単純なコールやプットの購入（Purchase Calls & Puts）がLevel 2のトレーダーからしか取引できなくなっているのは意外と思われるかもしれません。単純なコールやプットの購入は、失う額はプレミアム分のみですが、失う可能性が非常に高い取引です。価値が0になる可能性の高さが考慮された結果、より経験が求められるLevel 2からの取引となっているのだと思われます。