購入する前にこんな株にご注意
【ご注意】
『みんかぶ』における「買い」「売り」の情報はあくまでも投稿者の個人的見解によるものであり、情報の真偽、株式の評価に関する正確性・信頼性等については一切保証されておりません。 また、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、China Investment Information Services、NASDAQ OMX、CME Group Inc.、株式会社ＦＸプライムｂｙＧＭＯ、東京商品取引所、大阪堂島商品取引所、SIX ファイナンシャルインフォメーションジャパン、Dow Jones、Hang Seng Indexes、株式会社bitFlyer 等から情報の提供を受けています。 日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。 『みんかぶ』に掲載されている情報は、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。 これらの情報には将来的な業績や出来事に関する予想が含まれていることがありますが、それらの記述はあくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。 これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。 投資に関するすべての決定は、利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。 個別の投稿が金融商品取引法等に違反しているとご判断される場合には「証券取引等監視委員会への情報提供」から、同委員会へ情報の提供を行ってください。 また、『みんかぶ』において公開されている情報につきましては、営業に利用することはもちろん、第三者へ提供する目的で情報を転用、複製、販売、加工、再利用及び再配信することを固く禁じます。
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楽天証券経済研究所 シニアマーケットアナリスト 土信田 雅之
土信田 雅之のプロフィール
新光証券（現みずほ証券）、松井証券を経て、11年10月より現職。
日本テクニカルアナリスト協会会員。日本国内の市場はもとより、過去に中国への留学経験もあり、中国の最新事情にも精通している。
チャートやファンダメンタルをプロの視点で分析した解説は、初心者にもわかりやすいと定評があり、多くのメディアに取り上げられている。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
【信用取引にかかるリスク】
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円（税込）
50万円まで 261円（税込）
100万円まで 468円（税込）
150万円まで559円（税込）
3,000万円まで 886円（税込）
3,000万円超936円（税込）
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料（最大で4,950円（税込））を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が20％です。委託保証金の保証金率が20％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
レバレッジ型ＥＴＦ等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。
【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
リスクについて 貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません（無担保取引）。
（信用貸株のみ） 株券等の貸出設定について 信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等（但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く）のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。
当社の信用リスク 当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利（株主優待、議決権等）は、お客様は取得できません。 投資者保護基金の対象とはなりません 貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。 手数料等諸費用について お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。 配当金等、株主の権利・義務について 貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。（但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。）株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。 株主優待、配当金の情報について 株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI（Tokyo Market Information；東京証券取引所）より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。 大量保有報告（短期大量譲渡に伴う変更報告書）の提出について 楽天証券、または楽天証券と共同保有者（金融商品取引法第27条の23第５項）の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書（同法第27条の25第２項）を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類（株券消費貸借契約である旨）等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。 税制について 株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。
信用取引やめとけ！デメリット5選【株初心者必見です】
Co.隊長
どうも、元三井住友系の金融マン、稼ぎ隊のCo.隊長（@Co_Keio）です。
大手金融機関で10年以上勤めた後退社し、その後は好きなことだけやりながら月約10万円で細々と暮らしております。
※2019年は株2000万円運用で月10万円の生活費を捻出してました。
>>詳細プロフィールはこちら
本記事では、「信用取引やめとけ！デメリット5選」というテーマでまとめさせていただきます。
株の信用取引をご検討されてる方、どうぞご参考ください。
信用取引とは？
信用取引とは、保証金を証券会社に担保として預けることで、保証金の約3.3倍の取引ができる制度のことです。
さらに、「売り」からも取引できるので、株価が下がる局面でも利益を追求することができます。
- 取引可能額が最大約3.3倍
- 「売り」から取引可能
＜信用取引のポイント①＞
＜信用取引のポイント②＞
この2点によって得られる、信用取引のメリットは下記の通りです。
- 少ない資金で、大きく儲けられる可能性あり
- 株価下落局面でも、儲けられる可能性あり
信用取引のメリット①
少ない資金で、大きく儲けられる可能性あり
手持ち資金の約3.3倍まで、大きな資金の取引ができますので、単純に考えると、儲けも約3.3倍になります。
信用取引のメリット②
株価下落局面でも、儲けられる可能性あり
株の通常取引（現物取引）では、買ってから売る事しかできません。
株価は上がったり、下がったりしてるにも関わらず、買い方は1通りでは、儲けづらいと言えるでしょう。
でも信用取引を始めれば、売ってから買い戻すこともできます。
株の短期トレードをするなら、信用取引も行わないと対等に戦えないでしょう。
信用取引を始める場合、証券口座を開設した後、別途「信用取引口座」に申し込む必要があります。（同時申込も可能）
基本的に、どの証券会社でも、ボタン1つで 無料 で開設できるかと思います。
本記事では、ネット証券No.1のSBI証券をご紹介させていただきます。
まだ証券口座お持ちでない方は、 無料 で口座開設できますので、どうぞご検討ください。
信用取引やめとけ！デメリット5選！
メリットもある信用取引ですが、株初心者にとってはデメリットの方が多いので、やめておいた方が良いでしょう。
- 借金リスクあり
- 金利・貸株コストがかかる
- リカバリーできない
- メンタル負担が大きい
- ルールが複雑
信用取引のデメリット①
借金リスクあり
通常の株取引（現物取引）では、借金を背負うことはありません。
株を保有してる会社が倒産しても、最悪0円になるだけです。
＜信用取引で借金を背負う（具体例）＞
『株の価値がマイナス30万円になったら自動的に決済されて、借金は発生しないのでは？』
ただ、暴落時には、都合よく「マイナス30万円で決済！」ということができないため、多額の借金が発生するケースがあります。
＜2019年1月末 サンバイオ株の暴落＞
私も参戦していたサンバイオを株を例に上げさせていただきます。
脳梗塞の薬を開発するサンバイオが治験に失敗したニュースがでた時、12,000円近かった株価は暴落し、取引可能になったのは2500円くらいまで下がった時です。
暴落中は売りたくても、買う人がいないため、強制決済することができません。
したがって、信用取引をやりながら、このような暴落に巻き込まれると、多額の借金を背負うことになります。
＜サンバイオショックで借金を背負った方の事例＞
信用取引のデメリット②
金利・貸株料がかかる
信用取引では、実際には持っていない株を売買しますので、金利や貸株料が発生します。
- 買いの場合…金利がかかる
- 売りの場合…貸株料がかかる
証券会社によりますが、信用買いの金利は年利2.8〜3.5％です。
そして、信用売りの場合の貸株料は、年利1.15%〜1.40％ですが、ある銘柄に人気が集中すると「逆日歩」というまた別の手数料も乗っかってきます。
信用取引は手堅い資産運用ではなく、短期トレードでマネーゲームに参戦する際に利用する手法です。
信用取引のデメリット③
リカバリーできない
信用取引は大きく儲けやすい一方、リスクも大きくなります。
信用取引と通常取引（現物取引）の分かりやすい違いが、リカバリーできるか否かです。
＜信用取引の場合＞
自己資金以上に損失が出てしまったら、途中で強制決済されてしまいます。
強制決済されると0円（最悪の場合借金）になるので、その後株価が戻ろうがリカバリーすることができません。
＜通常取引（現物取引）の場合＞
強制決済されるか否かが信用取引・現物取引の違いです。
強制決済されなければ、常にリカバリーできる可能性があります。
信用取引のデメリット④
メンタル負担が大きい
信用取引は「強制決済」の可能性があるため、安心して株を保有してることができません。
放置していたら、いつの間にか資金がなくなっていたなんてこともあり得ます。
実際に取引してみると分かりますが、数十万円、数百万円単位で含み損が出ると、めちゃめちゃ落ち込みます。
普通の生活どころでは無くりますので、思いの外大きなデメリットでしょう。
信用取引のデメリット⑤
ルールが複雑
一言で信用取引と言っても、2種類あります。
制度信用取引の返済期限は6ヶ月で、場合によっては追加手数料の「逆日歩」が発生する可能性あります。
一方、一般信用取引の返済期限は無期限（証券会社による）で、「逆日歩」も発生しませんが、金利が高くなります。
すごい簡略化して説明すると、こんな感じですが、「逆日歩」がいくらになるかだったり、株の在庫がなくなったりと、何かとルールが複雑です。
複雑なルールを知らない中、マネーゲームを挑んでは負け戦になるのは当然でしょう。
株初心者は『現物取引×少額取引』
堅実に株式投資したい方は、通常取引（現物取引）一択です。
また、さらに安全を求めるなら少額投資からスタートしましょう。
今だと1株100円台から買えるサービスも登場しています。
現物取引でかつ、ここまで少額で始めれば、ほぼリスクはありません。
主な少額株式投資サービスを2つご紹介させていただきます。
ネオモバ（SBIネオモバイル証券）
| 投資種別 | 株式投資 | 株取引（現物取引）をはじめるには 株取引（現物取引）をはじめるには
| 投資先 | 国内株式、ETF等 （上場企業ほぼ全銘柄対象） |
| 最小投資金額 | 100円台〜 （1株・1口単位） |
| 手数料 | サービス利用料月額200円（税抜） ［約定金額50万円まで取引放題］ ※毎月200円分のTポイント貰える |
| 特徴 | ✔大手企業運営の信頼性 （SBI証券 × CCC） ✔Tポイントが株式投資に使える ✔手数料もほぼ無料 （得られるポイントと相殺） ✔1株IPOサービスも展開（2019.11.30〜） ✔ネオモバFXサービス（2020.4.25〜） |
ネオモバ（SBIネオモバイル証券）は、ネット証券大手の「SBI証券」とTポイント運営会社「CCC」が協働して作った株取引サービスです。
日本初、Tポイントを使って株式購入ができる点が大きな特徴です。
1株単位で買えるので、みずほFGなどの株価が安い銘柄は100円台から購入可能です。（2019.10.29時点）
ネオモバは、月間50万円までの売買の場合、手数料は月額200円（税抜き）です。
ただ、それと引き換えに毎月200Tポイント得られますので実質、 手数料はほぼ無料 です。
ネオモバは、現物取引しかできません。
また、1株100円台から取引できますので、ほぼリスクがないと考えて良いでしょう。
ネオモバの手数料は、付与されるTポイントと相殺すれば、 ほぼ無料 です。
ご興味あれば、 公式サイト ご覧ください。
株の現物取引のみと信用取引の違いとは?リスクや必要資金の違いを解説!株取引（現物取引）をはじめるには
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株式投資初心者でもわかる！現物取引・信用取引とは？違いとメリットデメリット
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