楽天FXなら、レバレッジもロスカットも選択できます。
レバレッジコースは「マーケットスピードFX」、「iSPEED FX」、「楽天FX-WEB」で変更できます。
マーケットスピードFXの場合、メニューの「口座」＞「各種設定」＞「レバレッジ設定」より変更画面を呼び出します。
楽天FX-WEBの場合、メニューの「口座」＞「各種設定」より変更画面を呼び出し「レバレッジ設定」のタブを選択します。
iSPEED FXの場合、メニューの「設定」＞「レバレッジ設定」＞「ブラウザを起動」より変更画面を呼び出し「レバレッジ設定」のタブを選択します。
レバレッジコースとは
外国為替証拠金取引は、レバレッジ効果を利用することで資金効率よく取引することが魅力のひとつです。楽天証券FXでは、5つのコースから自由にレバレッジを選択して取引できます。
一旦設定したレバレッジコースは、その後も24時間リアルタイム（※1）で変更可能。変更手続きに時間がかかり、その間新規取引ができないといった制約もありません。
- 建玉・注文無しの場合
全てのレバレッジコース及びロスカット水準の選択が可能です。- ※ 法人コースは変更できません。
- 建玉・注文有りの場合
選択できるレバレッジコースやロスカット水準は以下の通りです。
- ※ 設定変更による強制ロスカットの発動を防ぐため、「現在のロスカット水準×（設定後レバレッジ÷現在レバレッジ）」を超えるロスカット水準を選択した場合はコース変更ができません。
ロスカット水準とは
ロスカット水準(%)とは、お客様が任意に設定できる強制ロスカットの水準です。
ロスカット水準の表示は、純資産額に占める必要証拠金の割合で算出されている「証拠金維持率」を利用しています。純資産額が必要証拠金額を割り込むと、「証拠金維持率」も100％を下回りますが、取引口座は追証（※1）あるいは強制ロスカットの対象となってきます。当社レバレッジ設定コースでは、お客様が20%から95％の範囲（※2）で予め定められたロスカット水準を設定することが可能です。
【初心者必見】株式の現物取引とは？信用取引との違いについて解説
プロフィール：
中田FP事務所 主な信用取引のルール 代表／CFP ® 認定者／終活アドバイザー／NPO法人ら・し・さ 正会員／株式会社ユーキャン ファイナンシャルプランナー（FP）講座 講師／日本FP協会 くらしとお金のFP相談室 相談員（2020年）／日本学生支援機構認定 スカラシップ・アドバイザー（平成29年10月認定）／元システムエンジニア・プログラマー
給与明細は「手取り額しか見ない」普通のサラリーマンでしたが、お金の知識のなさに漠然とした不安を感じたことから、CFP ® 資格を取得。
現在、生活に身近なお金・終活・高齢期の生活資金の準備や使い方のテーマを中心に、個別相談、セミナー講師、執筆などで活動中。
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米国株信用取引が解禁！空売りできる証券会社と銘柄
＜SBI証券とマネックス証券＞
米国株の空売りができるようになる
売買手数料が高くてデイトレに不向き
米国株の信用取引のサービス内容
米国株の信用取引の対象銘柄は大型株1300銘柄
時価総額50億ドル以上の大型株
これらの約1300銘柄の大型株から、証券各社は取り扱う銘柄を選ぶことになります。
米国株の信用取引のレバレッジは2倍
米国株には日本株のようなストップ高(安)という制限値幅がなく、ボラティリティ(価格の変動幅)が大きいため、レバレッジが低く抑えられています。
米国株の信用取引の追証基準(保証金維持率)は30％
この時の“信用取引している金額に対する委託保証金の割合”を「委託保証金維持率」（たんに保証金維持率と呼ばれることも）
＜日本株の場合＞
信用買いした銘柄の株価が下がり、保証金維持率20％を割り込むと追証（追加保証金）を証券会社から請求されるのが一般的です。
＜米国株の場合＞
米国株の信用取引における追証基準…証拠金維持率は30％です。
米国株の信用取引の担保(代用有価証券)は日本株より10％減額
米国株の信用取引においては、代用有価証券の評価額が日本株よりも10％減額されます。
この担保として差し出す有価証券を「代用有価証券」といいます。
つまり、米国株の信用取引の場合には「70％⇒63％」「80％⇒72％」になるものと予想されます。
米国株の信用取引のメリット
米国株には増し担保規制がない
相場の下落時も利益を得られる
現物株のリスクヘッジに利用できる
＜資金効率がよい（回転売買ができる）＞
・理由①少ない資金で株を購入できる(レバレッジ)主な信用取引のルール
・理由②同じ銘柄を何度も売買できる(回転売買)
＜米国株には増し担保規制がない＞
＜相場の下落時も利益を得られる＞
米国株の信用取引が解禁になることで最大のメリットになるのは「空売り解禁」かもしれません。
＜現物株のリスクヘッジに利用できる＞
米国株の信用取引のデメリット・リスク
信用残高を調べる方法がない
・資金管理
・空売りの数量
・損切りの指値注文
基本的にどこの証券会社も、追証は翌々営業日のまでに入金もしくは建玉の決済による解消が必要です。
それでも無視すると、最悪の場合は法的手段を取られることになります。
しかし、「日本株と米国株の現物株取引の手数料比較」、「日本株の信用取引の手数料」を参照することで米国株の信用取引の手数料が高めになるのでは？と想像がつきます。
・日本株の場合、現物でも信用でも1日の約定代金が100万円以下なら売買手数料が0円
・米国株の場合、約定代金2.02ドル以下なら手数料0
・1ドル100円と仮定した場合の日米の手数料比較
＜日本株・現物＞
100万円の取引：手数料0円
200万円の取引：手数料1,238円
300万円の取引：手数料1,691円
400万円の取引：手数料1,986円
＜米国株・現物＞
1万ドルの取引：手数料22ドル（2200円）※上限額
2万ドルの取引：手数料22ドル（2200円）※上限額
3万ドルの取引：手数料22ドル（2200円）※上限額
4万ドルの取引：手数料22ドル（2200円）※上限額
SBI証券
楽天証券
マネックス証券
松井証券
＜信用残高を調べる方法がない＞
【信用買いが大幅増加している場合】
・将来の売り圧力が強い
・機関投資家から空売りで狙われやすい
【信用売りが大幅増加している場合】
・将来の買い圧力が強い
・機関投資家が空売りを増やしている場合、まだ下がる可能性が高い
情報を入手しづらいということは、空売り戦略を立てるファンダメンタル的な根拠が弱くなることを意味します。
米国株の信用取引の関連記事
2件のコメントがあります
＞そんな時さん
コメントをありがとうございます。
そうですね、米国株の信用取引解禁は個人投資家にとってインパクト大だと思います。各証券会社がサービス概要の詳細を明かしていないので何ともいえませんが、コストを抑えて空売りできるようであれば大きな収益のチャンスとなりそうですね。
ただ、初心者にはハードルが高いとも思います。経験を積んでから挑戦するのがベターですね。
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米国株の信用取引のサービス内容
米国株の信用取引の対象銘柄は大型株1300銘柄
時価総額50億ドル以上の大型株
これらの約1300銘柄の大型株から、証券各社は取り扱う銘柄を選ぶことになります。
米国株の信用取引のレバレッジは2倍
米国株には日本株のようなストップ高(安)という制限値幅がなく、ボラティリティ(価格の変動幅)が大きいため、レバレッジが低く抑えられています。
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この時の“信用取引している金額に対する委託保証金の割合”を「委託保証金維持率」（たんに保証金維持率と呼ばれることも）
＜日本株の場合＞
信用買いした銘柄の株価が下がり、保証金維持率20％を割り込むと追証（追加保証金）を証券会社から請求されるのが一般的です。
＜米国株の場合＞
米国株の信用取引における追証基準…証拠金維持率は30％です。
米国株の信用取引の担保(代用有価証券)は日本株より10％減額
米国株の信用取引においては、代用有価証券の評価額が日本株よりも10％減額されます。
この担保として差し出す有価証券を「代用有価証券」といいます。
つまり、米国株の信用取引の場合には「70％⇒63％」「80％⇒72％」になるものと予想されます。
米国株の信用取引のメリット
米国株には増し担保規制がない
相場の下落時も利益を得られる
現物株のリスクヘッジに利用できる
＜資金効率がよい（回転売買ができる）＞
・理由①少ない資金で株を購入できる(レバレッジ)
・理由②同じ銘柄を何度も売買できる(回転売買)
＜米国株には増し担保規制がない＞
＜相場の下落時も利益を得られる＞
米国株の信用取引が解禁になることで最大のメリットになるのは「空売り解禁」かもしれません。
＜現物株のリスクヘッジに利用できる＞
米国株の信用取引のデメリット・リスク
信用残高を調べる方法がない
・資金管理
・空売りの数量
・損切りの指値注文
基本的にどこの証券会社も、追証は翌々営業日のまでに入金もしくは建玉の決済による解消が必要です。
それでも無視すると、最悪の場合は法的手段を取られることになります。
しかし、「日本株と米国株の現物株取引の手数料比較」、「日本株の信用取引の手数料」を参照することで米国株の信用取引の手数料が高めになるのでは？と想像がつきます。
・日本株の場合、現物でも信用でも1日の約定代金が100万円以下なら売買手数料が0円
・米国株の場合、約定代金2.02ドル以下なら手数料0
・1ドル100円と仮定した場合の日米の手数料比較
＜日本株・現物＞
100万円の取引：手数料0円
200万円の取引：手数料1,238円
300万円の取引：手数料1,691円
400万円の取引：手数料1,986円
＜米国株・現物＞
1万ドルの取引：手数料22ドル（2200円）※上限額
2万ドルの取引：手数料22ドル（2200円）※上限額
3万ドルの取引：手数料22ドル（2200円）※上限額
4万ドルの取引：手数料22ドル（2200円）※上限額
SBI証券
楽天証券
マネックス証券
松井証券
＜信用残高を調べる方法がない＞
【信用買いが大幅増加している場合】
・将来の売り圧力が強い
・機関投資家から空売りで狙われやすい
【信用売りが大幅増加している場合】
・将来の買い圧力が強い
・機関投資家が空売りを増やしている場合、まだ下がる可能性が高い
情報を入手しづらいということは、空売り戦略を立てるファンダメンタル的な根拠が弱くなることを意味します。
米国株の信用取引の関連記事
2件のコメントがあります
＞そんな時さん
コメントをありがとうございます。
そうですね、米国株の信用取引解禁は個人投資家にとってインパクト大だと思います。各証券会社がサービス概要の詳細を明かしていないので何ともいえませんが、コストを抑えて空売りできるようであれば大きな収益のチャンスとなりそうですね。
ただ、初心者にはハードルが高いとも思います。経験を積んでから挑戦するのがベターですね。
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仮想通貨のFXとは
仮想通貨の先物取引とは
仮想通貨における先物取引を簡単に説明すると、決済期限があるFXと言えます。詳しい取引方法についてはFXと全く同じですが、 定められた決済期限が来ると強制的に決済されてしまうのがFXとの違い です。もちろん、決済期限前に自ら決済を行うことも可能です。
なお、取引所によっては「FX」と表記されているものの、「Foreign eXchange＝外国為替証拠金取引」ではなく「Future eXchange＝先物取引」を示している所もあります。仮想通貨の先物取引では「BTC/JPY20APR2018」のように、通貨ペアの後ろに決済期限コードが書かれているため、取引所でなんと呼ばれていようが、この表記により、決済期限があれば先物取引、決済期限がなければFXであると見分けることができます。
仮想通貨の信用取引とは
取引前に覚えておくべき「手数料」「追証」「ロスカット」
まず「手数料」についてです。FX、先物取引、信用取引では現物取引と同様に、取引ごとに取引手数料がかかる場合があります。それに加えて、 定められた日時を超えてポジションを保有している場合に、「ポジション手数料（呼び方は取引所によって異なる）」が発生する ことがあります。そのため、ポジションを長期保有していると、手数料がかさんで利益が減ってしまう恐れがあるので注意しましょう。取引所によっては他にも手数料が発生する場合があるので、取引を行う前に確認しておきましょう。
追証と共に注意するべきなのが「ロスカット」です。これは 含み損の割合が取引所ごとに定められた数値を超えると、保有しているポジションが強制的に反対決済されて解消される制度 です。利用者の損失が拡大する前に自動的に損切りしてくれるため、利用者を保護してくれる制度と言えます。しかしロスカットが発生すれば損失が確定してしまうため、粘りたい場合は自ら証拠金を追加してロスカットが発生するのを防ぎましょう。
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